感染管理認定看護師が伝える現場実践コラム ～いま押さえるべき肺炎球菌ワクチンの最新情報と接種指導のポイント～

ワクチン接種率

小児の肺炎球菌による肺炎や髄膜炎は重症化することも多かったため、2010年より任意接種が始まり、2013年から定期接種化されました。ワクチンはバージョンアップが速く、ここ数年で4回も更新されています。

肺炎球菌は90種類以上の血清型があり、バージョンアップごとにカバーする血清型の範囲が広がっています。この定期接種化により、5歳未満の侵襲性肺炎球菌感染症（IPD）の発生率は接種前と比べて約半減したと報告されています。

小児の肺炎球菌ワクチン接種率は、2022年度「定期の予防接種実施者数」（厚生労働省）によると、4回接種を完了した子どもの割合は94.5％と高い水準です。一方で高齢者の接種率は40％未満にとどまっています。高齢者の肺炎球菌ワクチンはB類に分類され、「努力義務なし」のため、医療現場での勧奨が徹底されにくかったことも低接種率の一因と考えられます。行政による公費負担や案内状の送付にもかかわらず接種率は低いままです。

医療現場では接種希望者も多く、これほど低い接種率は意外に感じられます。ただ、公費負担といっても「初回1回」のみであり、その後の5年おきの接種は自己負担で費用は7,000～10,000円程度、キャップバックスは現時点で自己負担のみで、費用の相場は15,000～20,000円程度のため、高齢者には負担となる可能性があります。

接種率が低い原因のひとつに、多くの高齢者が「まだまだ元気」と感じている点があるのではないでしょうか。もちろん、元気な高齢者が増え、現役で働く方も多くなりました。しかし身体機能は徐々に衰え始め、免疫機能も低下していきます。今後も元気に過ごすために、お金に余裕のある65歳で肺炎球菌ワクチンを接種し、ワクチンの力も借りて健康を維持していただきたいと思います。高齢者の肺炎球菌ワクチン接種率が向上すれば、肺炎リスクの低減、介護が必要となる期間の延長、健康寿命の延伸につながります。

医療機関としては、受診機会の少ない方にワクチン接種をきっかけに受診を促し、健康診断や他疾患の早期発見・フォローにつなげることが可能です。単なる予防接種にとどまらず、「集患・増患」や「地域の健康拠点としての役割強化」という経営戦略の視点からも感染予防を組み込むことが大切です。